報道関係各位

2012-2015 年の 4 年間に診断された がんの 5 年生存率を公表

がん対策の立案・評価に有用な指標を作成
2025 年 11 月 19 日
国立研究開発法人国立がん研究センター
国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：間野博行、東京都中央区）がん対策研究所（所
長：松岡豊）を中心とする厚生労働科学研究費補助金「がん統計を活用した、諸外国とのデータ比較に
もとづく日本のがん対策の評価のための研究」班（班長：松田智大、がん登録センター長）は、地域がん
登録データを活用し、2012 年から 2015 年診断症例の 5 年生存率を報告書にまとめ公表しました。
国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」全国がん罹患モニタリング集計
https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/ncr/monitoring.html

発表のポイント
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本集計は、日本のがん患者生存率を住民ベースで計測した国全体と各都道府県の実態を反
映した統計値で、がん対策の立案・評価に有用な指標です。

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集計対象の条件や推定方法を変更し、44 地域、約 254.7 万症例（前回 22 地域、約 59.2 万症
例）について、部位別、臨床進行度別、年齢階級別に、国際比較にも利用できる 5 年純生存
率を推定しました。

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部位別に 5 年純生存率をみると、男性では前立腺 94.3％から膵臓 10.7％、女性では甲状腺
92.7％から膵臓 10.2％まで部位によって大きな差がありました。

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本集計とあわせて、1993 年からの生存率を純生存率の年次推移として改めて集計し経年変化
をみると、多くの部位で生存率が向上していることがわかりました。

概要
地域がん登録は、都道府県のがん対策を目的に 1950 年代より一部の県で開始されました。研究班
は日本のがんの実態を明らかにするため、各都道府県の地域がん登録からデータを収集、集計報告を
行って以降、年々参加都道府県が増加し、2012 年診断症例で全 47 都道府県のデータがそろいました。
地域がん登録データを活用した生存率は、古くから大阪府立病院機構大阪国際がんセンター（旧大
阪府立成人病センター）を中心とする研究班で算出されてきました。本研究班は、第 3 次対がん総合戦
略研究事業の活動を引き継ぎ、2000 年診断症例以降、日本のがん患者生存率を計測しています。集計
対象 6 地域にもとづく 2000 年から 2002 年診断症例の生存率から始まり、前回の 22 地域にもとづく 2009
年から 2011 年診断症例の生存率、そして今回、集計対象地域が大幅に増加し、44 地域にもとづく 2012
年から 2015 年診断症例の生存率を報告することとなりました。また、今回の報告では 1993 年からの過
去分のデータも再集計し、比較可能な年次推移も報告しています。

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