年齢構造の変化（コーホート変化）を考慮した推計方法イメージ
年齢階級

継続就業率（注１）

2023年（注２）

25歳未満（注３）

70,000

うち新規就業者

30,000

2028年
28,500

2033年
27,000

2038年
25,500

2040年

2043年

24,900

25-29歳

1.7

100,000

30-34歳

0.9

84,000

35-39歳

1

90,000

※ 2040年は2038年

40-44歳

1.1

100,000

と2043年の直線補

45-49歳

1

120,000

完により推計

50-54歳

0.9

100,000

108,000

55-59歳

0.85

84,000

85,000

91,800

60-64歳

0.7

60,000

58,800

59,500

64,260

65-69歳

0.6

30,000

35,280

35,700

38,556

70-74歳

0.5

15,000

17,640

17,850

75-79歳

0.4

6,000

80-84歳

0.3

2,000

85歳以上（注４）

0.1

300

7,056

（注１）年齢構造の変化を考慮した推計を行うため、５年ごとの年齢階級のコーホート進行に着目し、各年齢５歳階級に属する看護職員が一定期間後にどの程度就業を継
続しているか示す指標として「継続就業率」 を定義した。具体的には、「衛生行政報告例（隔年）」を用い、2018年のX～X+4歳階級に属する看護職員数と、当該コー
ホートが５年後に移行する2023年のX+5～X+9歳階級に属する看護職員を対応付け、その人数比により継続就業率を算出した。
（注２）2023年の年齢５歳階級別看護職員数は、医政局看護課において集計・推計した2023年看護職員総数を基礎とし、年齢階級情報を有する2022（令和４）年・2024（令
和６）年「衛生行政報告例（隔年報）」の年齢構成を用いて、2023年時点の年齢構成を補完し、補正配分することにより、年齢５歳階級別に算出した。

（注３）25歳未満階級は、コーホート対応による前時点の年齢階級が存在しないため、継続就業率を適用した推計が困難である。このため、20-24歳人口の変化に基づいて
新規就業者数の変化率を設定し、当該変化率を乗じることにより将来値を算出した。
（注４）85歳以上階級は、90歳以上を含むオープンエンド階級であり、上位の年齢階級のデータが存在しないことから、将来の継続就業率を安定的に設定することが困難で
あるため、5年後の年齢階級移動は行わず、将来時点における供給量の算定対象からは除外する取扱いとする。（2028年以降に表示される「85歳以上」階級は、階級
名称上の整理として80～84歳階級からの移行分（85～89歳相当）のみを指し、90歳以上は含まない。）
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