耳鼻咽喉科領域における取組

令和７年９月11日 第４回地域医療構想及び
医療計画等に関する検討会 資料１

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
提供資料

現状
・ 人工内耳の埋込を行っている患者は、装用者の要望や環境に応じて、人工内耳の設定をリアルタイムに微調整（マッピング）す
る必要があり、定期的な通院（成人で手術後の最初の１年は年６～８回程度、安定すれば年１～２回程度、小児では１～２ヶ月に１
回程度）が必要。
・ 人工内耳のマッピングには専門的技術や専門人材（言語聴覚士）が必要。

取組事例
・ 札幌医科大学においては、大学病院と地域の病院・医院や自宅をオンラインでつなぎ、人工内耳の遠隔によるマッピングや、遠
隔による言語訓練を実施【D to P with D】
➢ 遠隔での医師の診療に加え、遠隔での言語聴覚士によるマッピングやリハビリテーションを実施。
➢ 人工内耳のマッピングには、コンピュータ端末に専用のソフトを導入することで
実施が可能であり、患者側は地域の病院等にいる医療従事者等が同伴することで対応。
メリット
➢ 年に１－３回程度の大学病院での対面マッピングと併用することで、適切なマッピング
により患者の「聞こえ」の改善、患者の移動に必要な負担が軽減。
➢ 確保が難しい専門人材へのアクセスを改善。
・ 長崎県に所在する耳鼻咽喉科診療所においても、同様に人工内耳の埋込を行っている患者に対して遠隔によるマッピングや、難
聴児に対する発達検査、聴覚言語リハビリテーションを遠隔診療で行っている。【D to P】【D to P with D】等
メリット
➢ 離島から長崎市まで毎月は行けないが、年に1~3回の対面に減らすことが可能。また台風や大雨、地震などの緊急災害時にも
遠隔で療法ができ患者・家族の安心に繋がっている。

課題や今後の方向性
・ 遠隔による人工内耳のマッピング以外の耳鼻科領域の疾患（その他の難聴への対応や、補聴器の調整等）への適用については、
現在知見を収集している。
・

地域の比較的都市部にある耳鼻咽喉科のある病院や診療所などで実施できれば、さらに広く展開できる可能性がある。

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