よむ、つかう、まなぶ。
資料1 抗インフルエンザウイルス薬の備蓄方針について (5 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_70644.html |
| 出典情報 | 厚生科学審議会 新型インフルエンザ対策に関する小委員会(第25回 2/19)《厚生労働省》 |
ページ画像
ダウンロードした画像を利用する際は「出典情報」を明記してください。
低解像度画像をダウンロード
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
(参考)市場流通割合(令和4~6年度)
1.抗インフルエンザウイルス薬の市場流通割合
タミフル・オセル タミフル・オセル
タミビルCap
タミビルDS
令和6年度
約373.2万人分
約174.5万人分
リレンザ
イナビル
ラピアクタ
ゾフルーザ
アビガン
約29.8万人分
約302.1万人分
約16万人分
約370.9万人分
-
(2024年度)
(29.5%)
(13.8%)
(2.4%)
(23.9%)
(1.3%)
(29.3%)
令和5年度
約363.5万人分
約229.7万人分
約68.1万人分
約412.8万人分
約9.4万人分
約365.7万人分
-
(2023年度)
(25.1%)
(15.9%)
(4.7%)
(28.5%)
(0.6%)
(25.2%)
令和4年度
約98.4万人分
約105.3万人分
約17.1万人分
約90.9万人分
約3.4万人分
約71.4万人分
-
(2022年度)
平均
(25.5%)
(27.2%)
(4.4%)
(23.5%)
(0.9%)
(18.5%)
約278.4万人分
約169.8万人分
約38.3万人分
約268.6万人分
約9.6万人分
約269.3万人分
(26.9%)
(16.4%)
(3.7%)
(26.0%)
(0.9%)
(26.1%)
※一部のCap・DS毎に按分できない値は推計値。
令和4~6年度
70.00
60.00
50.00
40.00
30.00
20.00
10.00
2025年
2024年
2023年
2022年
2021年
2020年
2019年
2018年
2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
2012年
2011年
2010年
2009年
2008年
2007年
2006年
2005年
2004年
2003年
2002年
2001年
2000年
0.00
1999年
定点当たり報告数(人)
2.季節性インフルエンザの発生状況
5
(出典)感染症発生動向調査事業年報及びIDWR速報データ
1.抗インフルエンザウイルス薬の市場流通割合
タミフル・オセル タミフル・オセル
タミビルCap
タミビルDS
令和6年度
約373.2万人分
約174.5万人分
リレンザ
イナビル
ラピアクタ
ゾフルーザ
アビガン
約29.8万人分
約302.1万人分
約16万人分
約370.9万人分
-
(2024年度)
(29.5%)
(13.8%)
(2.4%)
(23.9%)
(1.3%)
(29.3%)
令和5年度
約363.5万人分
約229.7万人分
約68.1万人分
約412.8万人分
約9.4万人分
約365.7万人分
-
(2023年度)
(25.1%)
(15.9%)
(4.7%)
(28.5%)
(0.6%)
(25.2%)
令和4年度
約98.4万人分
約105.3万人分
約17.1万人分
約90.9万人分
約3.4万人分
約71.4万人分
-
(2022年度)
平均
(25.5%)
(27.2%)
(4.4%)
(23.5%)
(0.9%)
(18.5%)
約278.4万人分
約169.8万人分
約38.3万人分
約268.6万人分
約9.6万人分
約269.3万人分
(26.9%)
(16.4%)
(3.7%)
(26.0%)
(0.9%)
(26.1%)
※一部のCap・DS毎に按分できない値は推計値。
令和4~6年度
70.00
60.00
50.00
40.00
30.00
20.00
10.00
2025年
2024年
2023年
2022年
2021年
2020年
2019年
2018年
2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
2012年
2011年
2010年
2009年
2008年
2007年
2006年
2005年
2004年
2003年
2002年
2001年
2000年
0.00
1999年
定点当たり報告数(人)
2.季節性インフルエンザの発生状況
5
(出典)感染症発生動向調査事業年報及びIDWR速報データ