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2016年03月25日(金)
［看護］ 看護師国試の合格者は5万5,585人 厚労省
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厚生労働省は3月25日、2016年の「第102回保健師国家試験」、「第99回助産師国家試験」および「第105回看護師国家試験」の合格者を発表した。 看護師国家試験は、受験者数6万2,154人（うち新卒者5万6,414人）に対し、合格者は5万5,585人（同5万3,547人）で、合格率は89.4％（同94.9％）だった(p1参照)(p10参照)。 また、「看護師国家試験における経済連携協定（EPA）に基づく外国人看護師候補者」の合格状況も公表・・・
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2016年03月18日(金)
［予定］ 注目される来週の審議会スケジュール（3月21日～3月26日）
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- 来週注目の審議会スケジュール（3月21日～3月26日）（3／18）《厚生政策情報センター》
- 発信元：厚生政策情報センター カテゴリ： 看護
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2016年02月22日(月)
［看護］ 看護師国家試験などの改善事項を取りまとめた「報告書」 厚労省
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厚生労働省は2月22日、保健師助産師看護師国家試験の改善事項を取りまとめた「報告書」(p2～p11参照)を発表した。医道審議会・保健師助産師看護師分科会の「保健師助産師看護師国家試験制度改善検討部会」で検討されてきたもので、2月10日の会合では報告書案が示されていた。保健師助産師看護師国家試験は、保健師助産師看護師法第17条にもとづいて定期的に改善される(p4参照)。 報告書は、2月10日に示された案を踏襲・・・
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2016年02月10日(水)
［通知］ 看護師の特定行為研修「修了証明書」の記載事項を明示 厚労省
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厚生労働省は2月10日付で、「特定行為研修において患者に対する実技を行う学習内容に関する証明書の発行」と題する通知(p1～p3参照)を、都道府県の担当部署向けに発出した。2015年10月にスタートした、特定行為に関する看護師の研修制度にもとづいて、指定研修機関が「特定行為研修修了証」を交付する際、次にあげる事項を記載した「証明書」の発行を求めている(p1～p2参照)。事項は具体的には、次の通り。 指定研修機・・・
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2016年02月10日(水)
［看護］ 「看護の統合と実践」は抜本的な改善が必要 厚労省検討会
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厚生労働省は2月10日、医道審議会保健師助産師看護師分科会の「保健師助産師看護師国家試験制度改善検討部会」を開催し、同改善検討部会「報告書案」(p4～p14参照)を提示した。保健師助産師看護師国家試験は、保健師助産師看護師法第17条にもとづき、定期的に改善を行っている。検討会では2012年の前回報告書を踏まえ、課題や改善すべき事項について議論している(p6参照)。2016年度に出題基準の改定を行い、2018年の国・・・
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2016年02月05日(金)
［看護］ 看護師特定行為38行為の標準として「手順書例集」を公表 厚労省
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- 厚生労働省 平成27年度 看護職員確保対策特別事業 「特定行為に係る手順書例集作成事業」 特定行為に係る手順書例集（2／5）《厚生労働省》
- 発信元：厚生労働省 カテゴリ： 看護 医療提供体制 医療制度改革
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2016年02月03日(水)
［看護］ 看護師の特定行為研修「指定研修機関」として7機関を示す 厚労省
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- 保健師助産師看護師法に基づく特定行為研修の指定研修機関の指定等に関する審議を行いました（2／3）《厚生労働省》
- 発信元：厚生労働省 医政局 看護課 看護サービス推進室 カテゴリ： 看護 医療提供体制 医療制度改革
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2016年01月18日(月)
［パブコメ］ 看護師学校養成所の入学要件改正等に意見募集 厚労省・文科省
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- 「保健師助産師看護師学校養成所指定規則の一部を改正する省令案」（仮称）に関する意見の募集について（1／18）《厚生労働省、文部科学省》
- 発信元：厚生労働省、文部科学省 カテゴリ： 看護 教育機関
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2015年12月21日(月)
［看護］ 入学要件の就業経験年数を「7年以上」に短縮する案 厚労省分科会
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厚生労働省は12月21日、医道審議会の「保健師助産師看護師分科会」を開催し、「看護師学校養成所2年課程通信制の入学要件の見直し」案(p4参照)を提示した。 同課程は、准看護師から看護師への移行促進を目的に、准看護師の就業経験年数「10年以上」の者を対象として、2004年に設置されているが、入学定員の充足率の低下や学校養成所数の減少などの問題が生じており、この分科会では、入学要件の見直しについて、12月14日・・・
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2015年12月18日(金)
［看護］ 看護職員需給検討会を看護職員需給分科会に引き継ぎ 厚労省検討会
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厚生労働省は12月18日、「看護職員需給見通しに関する検討会」を開催し、「看護職員需給見通しの今後の進め方」、「看護職員確保対策」などについて議論した。 偏在などを背景とした「看護職員不足」の現状は、厳しい勤務環境とワークライフバランス確保の必要性、社会保障・税一体改革による看護職員の必要数、少子化が進む中での抜本的な看護職員確保対策が不可欠といった課題を抱えている(p5参照)。 厚労省は、2016年・・・
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2015年12月14日(月)
［看護］ 看護師への移行促進に向けて入学要件見直しを討議 厚労省分科会
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厚生労働省は12月14日、医道審議会の「保健師助産師看護師分科会」を開催し、保健師助産師看護師学校養成所指定規則改正に関する議論の一環として、「看護師学校養成所2年課程（通信制）の入学要件の見直し」(p5参照)について討議した。 同課程は、准看護師から看護師への移行促進を目的に、准看護師の就業経験年数10年以上の者を対象として、2004年に設置されているが、入学定員の充足率の低下や学校養成所数の減少など・・・
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2015年12月01日(火)
［雇用対策］ 介護・看護などの人材不足分野へ支援対策 厚労省
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厚生労働省の雇用政策研究会は12月1日、「2015年度雇用政策研究会報告書」(p3～p11参照)(p12～p59参照)を公表した。この報告書は、雇用政策上の課題のうち、「人的資本の質の向上」、「全員参加の社会にふさわしい働き方の構築」、「人手不足産業」、「地域の雇用機会の確保」などについて焦点を当て、2014年10月から9回にわたって、同研究会が検討を重ねてきたもの。 報告書の「人材不足分野における対策」では、「介・・・
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2015年11月26日(木)
［規制改革］ 医師による死後診察なしの死亡診断書作成などを討議 内閣府WG
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内閣府は11月26日、規制改革会議の下部組織「健康・医療ワーキング・グループ（WG）」を開き、（1）診療報酬の審査の効率化と統一性の確保(p2～p15参照)(p16～p33参照)、（2）在宅での看取りにおける規制の見直し(p34～p49参照)(p50～p51参照)―について討議した。 （1）では、厚生労働省・保険局が、診療報酬の審査(p17～p19参照)／都道府県単位の審査・支部の必要性(p20～p21参照)／審査の判断の差異・・・
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2015年11月16日(月)
［看護］ 次期診療報酬改定で夜勤72時間要件堅持を 日看協
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日本看護協会は11月16日、厚生労働省に、「看護職員の夜勤負担軽減」に関する要望書を提出した。 日看協は、2016年度診療報酬改定で、「72時間要件」を、撤廃ないし緩和しようとする動きがあるとして、「夜勤に就く看護職員の疲弊増大、離職増、さらなる人員不足の悪循環につながる」と危惧し、日本看護サミット2015（同年9月1日開催）において、「72時間要件の堅持」の緊急アピールを宣言したことを説明(p1参照)・・・
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2015年10月15日(木)
［周産期］ 助産師の就業状況と活用に向けた方向性を提示 周産期医療検討会
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厚生労働省は10月15日、「周産期医療体制のあり方に関する検討会」を開催し、「助産師の就業状況と活用」(p80～p99参照)について提示された。同検討会は今後、数回の議論を経て、2015年度内をめどに取りまとめが予定されている(p144参照)。 周産期とは、妊娠22週から生後満7日未満までの期間。母体・胎児や新生児の生命に関わる事態が発生する可能性があり、周産期を含む前後の期間の医療は、突発的な緊急事態に備え・・・
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2015年10月01日(木)
［通知］ 看護師特定行為に含まれない5医行為でも研修の実施を 厚労省
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厚生労働省は10月1日付で、看護師など（看護師・准看護師）が実施する「診療の補助行為」および「その研修の推進」に関する通知（医政看発1001第1号）(p1～p2参照)を、都道府県の担当部署に向けて発出した。 背景には、特定行為（診療の補助であり、看護師が手順書により行う場合、実践的な理解力や専門的な知識・技能などがとくに必要とされる38行為）に関する看護師の研修制度が、2015年10月1日から施行されたことがある・・・
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2015年09月28日(月)
［看護］ 保健師助産師看護師国家試験制度改善のための検討 厚労省検討部会
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厚生労働省は9月28日、医道審議会保健師助産師看護師分科会の「保健師助産師看護師国家試験制度改善検討部会」を開催し、「保健師助産師看護師国家試験制度改善に向けた検討事項案」(p17参照)を議題とした。 同検討部会は、国家試験の内容や方法がその時代や社会に求められている看護師等としてふさわしい能力を問うとともに、国家試験としての信頼性を高めるため、検討を重ねてきた(p3参照)。なお、2015年度中に報・・・
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2015年09月09日(水)
［看護］ 准看護師試験の合格者1万7,612人、合格率98.2％ 厚労省
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厚生労働省は9月9日、2014年度に各都道府県で実施された准看護師試験の実施状況を公表した。准看護師は都道府県知事が与える資格で、試験は年1回実施される。 2014年度（平成26年）の実施状況を見ると、受検者数1万7,926人のうち、合格者数1万7,612人で、合格率は98.2％。これを10年前の2004年度（平成16年）と比べると、受検者数2万23人のうち、合格者数1万9,392人で、合格率は96.8％となっており、合格率は上昇したものの、受・・・
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2015年09月08日(火)
［看護］ 夜勤72時間要件堅持と速やかな法改正、指針改定を 日看協
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日本看護協会は9月8日、厚生労働省に、「看護職員の夜勤・交代制勤務に関する規制の新設に関する要望書」を提出した。 日看協は、2016年度診療報酬改定に向け、一部病院経営者団体の「72時間要件」撤廃を求める活動などに対し、「看護職員の夜勤・交代制勤務の負担増につながり、離職増と確保難の深刻化をもたらす」と危惧し、日本看護サミット2015（同年9月1日開催）において、「72時間要件の堅持」の緊急アピールを宣言した&l・・・
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2015年08月27日(木)
［雇用対策］ 介護・看護など人材不足分野へ雇用政策の提言 厚労省
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厚生労働省は8月27日、「雇用政策研究会報告書（中間取りまとめ）」を公表した。景気の回復基調で雇用情勢の改善が進むなか、「医療、福祉」など一部分野では構造的な人材不足が生じており、「人手不足産業」などの課題に対して提言を行っている(p1参照)(p10～p11参照)。 中間取りまとめでは、「介護」分野で、2025年に約253万人の人材が必要と推計され、約37.7万人の人材が不足すると指摘。対応策として、将来を担う・・・
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2015年08月07日(金)
［看護］ 地域包括ケアシステム構築へ看護関連事業の予算確保を 日看協
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日本看護協会は8月7日、塩崎恭久厚生労働大臣に、「2015年度地域医療介護総合確保基金（医療分）における看護関連予算の確実な確保」についての要望書を提出した。 日看協は、2015年度の地域医療介護総合確保基金（医療分）の第1回内示（7月17日）では、「I．地域医療構想の達成に向けた医療機関の施設または設備の整備に関する事業」のみ重点配分されており、「II．居宅等における医療の提供に関する事業」、「III．医療従事者・・・
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2015年08月05日(水)
［看護］ 指先の穿刺・血液の絞り出しは「医行為」に該当 厚労省
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厚生労働省は8月5日付で、「検体測定室における一連の採血行為での医行為に該当する部分」に関する事務連絡を発出した。これは、2015年6月30日に閣議決定された成長戦略（「日本再興戦略」改訂2015）を受けたもので、検体測定室における一連の採血行為のうち、医行為に該当する行為と該当しない行為を示したもの。 「医行為」に該当するのは、「指先の穿刺」、「血液の絞り出し」。また、「手指に傷病等を有している場合」には・・・
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2015年07月30日(木)
［看護］ 特定行為研修の指定機関に14機関を認める 厚労省
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厚生労働省は7月30日、非公開で同日開催した医道審議会・保健師助産師看護師分科会の「看護師特定行為・研修部会」の審議結果を公表した。2015年10月1日施行予定の看護師の特定行為研修の指定機関として14機関の指定を認めた。 特定行為研修は、団塊世代が後期高齢者になるピークの2025年に向けて、在宅医療などの推進をはかるため、医師らの判断を待たず手順書により一定の診療補助（特定行為：脱水の程度判断と輸液による補正・・・
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2015年07月03日(金)
［保健師］ 7月25日に「保健師業務説明会」を開催 東京都
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東京都は7月25日、「保健師業務説明会」を開催する。保健師は、保健師助産師看護師法により、「厚生労働大臣の免許を受けて、保健師の名称を用いて、保健指導に従事することを業とする者」とされている国家資格。都によると、都の保健師は、「地域を守り、健康なまちづくりを進める」ため、多摩・島しょ地域の保健所を中心に、精神・難病・感染症・医療安全対策などの専門的業務に従事しているという(p1参照)。 説明会の・・・
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2015年06月24日(水)
［看護］ 「いのち・暮らし・尊厳をまもり支える」看護を目指す 日看協
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公益社団法人日本看護協会（坂本すが会長）は6月24日、2015年度における第1回の記者会見を開催し、同年度の「重点政策・重点事業」(p7～p21参照)、および、「看護の将来ビジョン」(p22～p23参照)について公表した。いずれも、2025年（「これからの10年」）に向けて進められている、少子・超高齢・多死社会における社会保障制度改革において、日看協の活動方針を示す内容となっている。 今回示された重点政策は、次の4項・・・
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