がんの手術療法に関する指定要件のまとめ
手術療法の質の向上
消化器外科、産婦人科、泌尿器科において高度な技術を要する手術は、施設の
規模(hospital volume)が大きいほどその成績が良好な傾向を認めることが各学会の
nationwideのデータを基に示されている。
医療提供側の因子
65歳以下の消化器外科医は2040年において約40%が減少すると予測されている。
2040年においてがんの手術療法の減少は約5%にとどまるとされ、このままでは医師1名あたり
1.6倍の手術を執刀する必要がある。今回の診療報酬改定における診療科偏在対策としての労働環境と
処遇の改善による（地域医療体制確保加算2と外科医療確保特別加算）効果や学会等の自助努力による
医師数の変化を注視していく必要がある。
「医師の働き方改革」を同時に進める上では外科医と手術症例の集約化は避けられないと考える。
医療需要の変化
大都市、地方都市、過疎地域では手術療法の将来需要予測は大きく異なる。過疎地域では
大幅な需要の減少が予測される。がんの手術400件未満で、カバー率によって指定されている医療機関
の多くは今後も手術療法の需要が減少する人口減少地域に存在すると考えられる。
したがって、がんの手術400件以上という絶対要件を指定要件とすることは容認されると考える。
適応された地域に関しては近隣のがん医療圏との調整や再編を含め検討すべきと考える。
患者のアクセシビリティの確保やがんの術後のフォローアップ体制等については十分な配慮を要する。
今後の医療提供側や医療需要の変化によっては更なる集約化が必要となる可能性がある。

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