３団体の見解（令和８年３月19日）
３団体 （日本乳癌検診学会・日本乳癌学会・日本乳がん検診精度管理中央機構） から、「高濃度乳房を含めた乳房構成については、
国及び学会等が連携して、各自治体における情報提供体制を整えた上で、受診者に通知されることが望ましい」等の見解
が示された。
対策型乳がん検診における「乳房構成の通知」に関する見解（抜粋）(※１）
5．見解
1） 高濃度乳房を含めた乳房構成については、国及び学会等が連携して、各自
治体における情報提供体制を整えた上で、受診者に通知されることが望
ましい。
2） 「乳房構成の通知体制が整っている」とは、自治体が、受診者に対して
・自身の乳房構成が疾病ではなく体質的特徴であること
・マンモグラフィ検診の限界
・追加検査の利益と不利益
・自覚症状が生じた場合の対応
といった情報をわかりやすく伝え、受診者が、これらの情報に基づいて意
思決定できる環境が確保されていることを意味すると考えられる。
3） 乳房構成の通知を行うにあたっては、自治体ごとに個別に情報提供体制
を構築することは、非効率であるのみならず、対応のばらつきや自治体担
当者の過度な負担を生じさせるおそれがある。また、受診者からの問い合
わせ対応を医療機関に委ねることは、診療現場の混乱を招く可能性がある。
このため、乳房構成の通知を進めるために、国が主体となり、既存の
Q&A集等を基盤として、内容をより平易で分かりやすい形に整理し、全国
の自治体が活用可能な情報提供資材を作成することが重要である。
4） その際、乳房構成の通知に関する内容や表現の妥当性、科学的整合性、受
診者への影響等を継続的に検討するため、関係学会の委員会や厚生労働
省研究班等からなる検討体制を設置し、

・通知文案や説明資料の作成・改訂
・Q&A集の継続的更新
・受診者の理解度や行動への影響の評価
を行っていくことが望ましい。
5） 乳房構成の通知が普及した場合、高濃度乳房を理由として乳房超音波検査を
希望する受診者の増加が見込まれる。このため、乳房構成の通知を進めるの
であれば、超音波検査を含む追加検査の質を担保する観点から、
・検査手技の標準化
・実施者の教育・研修
・精度管理の枠組みの整備
が重要となる。
なお、検査手技の標準化については、「乳房超音波診断ガイドライン」および
「超音波による乳癌検診の手引き～精度管理マニュアル～」において一定の基
準が示されており、上記三団体に加え、日本超音波医学会、日本乳腺甲状腺超
音波医学会などにおいても、教育・研修および精度管理の取り組みが進められ
ている。今後、乳房構成の通知を進めるにあたっては、これらの既存の枠組み
を基盤としつつ、国および関係団体が連携し、全国的に均てん化された実施
体制を構築することが求められる。
6） 乳房構成の通知の目的は、徒らに不安を喚起することではなく、受診者が自
身の乳房の特性を正しく理解し、適切に行動できるよう支援することである。
そのためには、第一にブレスト・アウェアネスの啓発を重視すべきである。また、
通知が受診者にどのように受け止められているかについて継続的に把握し、
情報提供のあり方を検証していくことが重要である。
（※１）日本乳癌検診学会・日本乳癌学会・日本乳がん検診精度管理中央機構

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