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総-1-2費用対効果評価分析ガイドライン (8 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_68748.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 総会(第642回 1/16)《厚生労働省》
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5.6 単群試験しか存在しない場合は、評価対象技術と比較対照技術それぞれについての
SR に基づき、間接比較を実施する。
5.7 間接比較を行う場合、以下を原則的な考え方とする。
5.7.1 個 人 レ ベ ル の デ ー タ を 用 い る こ と が で き る 場 合 、 MAIC(Matchingadjusted indirect comparison: マッチング調整された間接比較)等を用いて患
者背景の違いなど適切な補正を行う。
5.7.2 個人レベルのデータを用いることができない場合、あるいは手法としてより
望ましいと考えられる場合は、複数の RCT を用いたネットワークメタアナリシスなど
を実施する。
5.7.3 「5.7.1」および「5.7.2」においては、アンカーのある分析手法に基づくこと
が望ましい。
5.7.4 間接比較を行う場合は、間接比較を可能とする仮定や前提条件(疾患、重
症度、患者背景等の異質性や試験の同質性など)についても十分に説明しなけれ
ばならない。
5.7.5 個人レベルデータも比較試験結果も利用できない場合、その他の代替手段
が存在しなければ naïve indirect comparison(単純な間接比較)を用いて評価
をすることもできる。この場合、群間の比較可能性について、より詳細な説明が必要
である。
5.7.6 複数の分析手法が実施可能な場合、実施した方法を選択した理由(仮定の
あてはまりなど)について十分に説明し、必要に応じて異なる手法による感度分析を
実施する。
5.7.7 ネットワークメタアナリシスを実施する場合、以下の点についても留意し、設
定した理由を十分に説明する。必要に応じて、下記の設定について感度分析を実
施することを推奨する。
(A) ネットワークの広さ(治療群の数)
(B) 各群の設定(薬効群等でまとめるか個別製品ごとに設定するか)
(C) 投与量や投与方法の違う介入の取り扱い
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