「効果が乏しいというエビデンスがあることが指摘されている医療」の追加③
（第４期医療費適正化計画への追加）
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腰痛症（神経障害性疼痛を除く）に対するプレガバリン処方は、国内のガイドラインやプレガバリン添付文書との
整合性を考慮すると、抗菌薬と同様に「効果が乏しいというエビデンスがあることが指摘されている医療」に該当
する医療として第４期医療費適正化基本方針に追記する（下記が推計イメージ）。来年度以降も引き続き、「効果

が乏しいというエビデンスがあることが指摘されている医療」等は研究班と連携しながら検討を進めていく。

＜推計式のイメージ＞
※都道府県ごとに推計
急性気道感染症・急性下痢症に対する抗菌薬処方、白内障手術や化学療法の外来での実施の推計式に下
記のとおり、腰痛に対するプレガバリン処方を追加。
（

当該県の令和元年度の腰痛に対する
プレガバリン処方の薬剤費

適正化計画基本方針への追記事項

÷

２

） ÷

当該県の令和元年度の入院外
医療費

×

当該県の令和11年度の入院外
医療費（推計）

※ 赤字が主な追記事項

第1 都道府県医療費適正化計画の作成に当たって指針となるべき基本的な事項
一 （略）
二 計画の内容に関する基本的事項
１ （略）
２ 医療の効率的な提供の推進に関する目標に関する事項
（１）～（２）（略）
（３）急性気道感染症及び急性下痢症の患者に対する抗菌薬の処方、神経障害性疼痛を除く腰痛症の患者に対するプレガバリンの
処方といった効果が乏しいというエビデンスがあることが指摘されている医療や白内障手術及び化学療法の外来での実施状況
などの医療資源の投入量に地域差がある医療については、個別の診療行為としては医師の判断に基づき必要な場合があること
に留意しつつ、地域ごとに関係者が地域の実情を把握するとともに、医療資源の効果的かつ効率的な活用に向けて必要な取組
について検討し、実施していくことが重要である。（略）
（４） （略）
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