
- ジャンル:
Daily
[看護] 求職者の1割は60歳以上、訪看の求人倍率が大幅上昇 日看協調査 (会員限定記事)
日本看護協会が1月31日に公表した、2016年度「ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人に関する分析報告書」によると、求職者は30~40歳代が多いが、定年後のセカンドキャリアとなる60歳
日本看護協会が1月31日に公表した、2016年度「ナースセンター登録データに基づく看護職の求職・求人に関する分析報告書」によると、求職者は30~40歳代が多いが、定年後のセカンドキャリアとなる60歳
国立がん研究センター・がん対策情報センターは1月26日、がんや心疾患、脳血管疾患などで亡くなった患者が生前に利用した医療や療養生活の実態把握のための全国調査を実施する、と発表した。患者が大切な最期の
診療報酬との同時改定となった2018年度の介護報酬改定には、中重度の要介護者の医療ニーズへの対応や、リハビリテーションへの医師の関与の強化-などに主眼を置いた項目が盛り込まれた。 中重度の要介護者
加藤勝信厚生労働大臣は1月19日の閣議後の会見で、接種の呼びかけを控えていた子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)のリーフレットを更新したと報告した。 HPVワクチンは以前、定期接種に追加されたものの
厚生労働省は1月18日、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染症の定期接種に関するリーフレットの改訂版をホームページで公表し、都道府県に事務連絡を行った。 子宮頸がんの主な原因となるヒトパピローマウイ
中央社会保険医療協議会は1月17日、診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会から報告のあった2018年度診療報酬改定に向けた医療技術評価の対応について、了承した。ロボット支援下内視鏡手術を含む307
中央社会保険医療協議会・総会は1月17日、2018年度の薬価制度および保険医療材料価格制度の見直し案を了承した。これを受け厚生労働省は2月上旬にも保険局長通知を発出し、関係者に内容の周知を図る。また
日本看護協会は1月11日、2017年に実施した第27回専門看護師認定審査で、初めて遺伝看護専門看護師と災害看護専門看護師が誕生したと発表した。今回認定されたのは、遺伝看護分野で5人、災害看護分野で8
厚生労働省は1月10日の中央社会保険医療協議会・総会で、ペムブロリズマブ(遺伝子組換え)(販売名:キイトルーダ点滴静注20mgなど)の最適使用推進ガイドライン(GL)に尿路上皮がんを追加したことを報
国際対がん連合(UICC)日本委員会は、2月4日(日)の「ワールドキャンサーデー」の13時30分~17時15分、東京・中央区築地の浜離宮朝日ホール(小ホール)で、市民公開講座「ワールドキャンサーデー
国立がん研究センターは2017年12月25日、希少がん対策の一環として、専門的な治療が可能な施設やその実績などの情報公開を開始した。今回対象としたのは手足・体幹表面の軟部肉腫で、専門施設53施設など
厚生労働省は12月22日、2018年度当初予算案を公表した。一般会計は総額31兆1,262億円で、2017年度当初予算に比べ、4,389億円(1.4%)増加。このうち厚労省所管の社会保障関係費は30