循環器病に係る医療従事者の育成については、医学生が卒業時までに身に付
けておくべき能力を学修目標として提示した教育内容のガイドラインである医
学教育モデル・コア・カリキュラムにおいて、脳血管障害や心不全、虚血性心疾
患、不整脈、弁膜症等の病態、診断、治療等を説明できることなどが学修目標と
して定められている。
また、循環器病に係る各専門医や特定行為研修を修了した看護師、専門・認定
看護師等を含めた医療従事者については、国及び学会等の関係団体において育
成されている。
他方で、かかりつけ医等においても循環器病患者を診察する可能性があるこ
とから、これらの医療従事者も循環器病に関する共通認識を持つ必要がある。
（取り組むべき施策）
循環器病に係る医療提供体制について、地域医療構想の実現に向けた取組で
ある高度急性期及び急性期から回復期及び慢性期までの病床の機能の分化及び
連携に取り組む。急性期以降の転院先となる病院（回復期及び慢性期の病院等）
の医療提供体制の強化や、訪問診療、訪問看護、訪問歯科診療、訪問薬剤管理指
導、訪問リハビリテーション、訪問栄養食事指導などを含めた在宅医療の体制を
強化するとともに、遠隔医療の体制を更に整備することで、急性期病院からの円
滑な診療の流れを実現する。そのため、各病院の空床状況や収容能力、人的資源
等の情報を、一元的に把握し、地域における医療資源を有効活用できる体制構築
を目指す。
これらにより、感染症発生・まん延時や災害時等の有事においても、地域の医
療資源を有効に活用できる仕組みづくりを推進する。なお、その際には、有事の
対応を行う病院と通常診療を行う病院の役割分担が円滑に進むよう、空床状況
等に関する効率的な情報共有を含む医療機関間の連携を強化する。さらに、地域
の実情を踏まえ、必要に応じて行政や他の地域との協力体制の構築や、再発予
防・重症化予防のための医療機関間の連携の強化も重要である。
医療提供体制の整備に当たっては、都道府県は、地域の実情に応じ、国及び学
会等の関係団体で育成される各専門医や特定行為研修を修了した看護師、専門・
認定看護師等を含めた医療従事者の確保や地域の医療従事者間での循環器病に
係る知見の共有のための取組等を進める。また、国及び地方公共団体は、医療機
19