といった情報をわかりやすく伝え、受診者が、これらの情報に基づいて意思決定できる環境
が確保されていることを意味すると考えられる。
3）乳房構成の通知を行うにあたっては、自治体ごとに個別に情報提供体制を構築すること
は、非効率であるのみならず、対応のばらつきや自治体担当者の過度な負担を生じさせるお
それがある。また、受診者からの問い合わせ対応を医療機関に委ねることは、診療現場の混
乱を招く可能性がある。
このため、乳房構成の通知を進めるために、国が主体となり、既存の Q&A 集等を基盤とし
て、内容をより平易で分かりやすい形に整理し、全国の自治体が活用可能な情報提供資材を
作成することが重要である。
4）その際、乳房構成の通知に関する内容や表現の妥当性、科学的整合性、受診者への影
響等を継続的に検討するため、関係学会の委員会や厚生労働省研究班等からなる検討体制
を設置し、
・通知文案や説明資料の作成・改訂
・Q&A 集の継続的更新
・受診者の理解度や行動への影響の評価
を行っていくことが望ましい。
5）乳房構成の通知が普及した場合、高濃度乳房を理由として乳房超音波検査を希望する受
診者の増加が見込まれる。このため、乳房構成の通知を進めるのであれば、超音波検査を含
む追加検査の質を担保する観点から、
・検査手技の標準化
・実施者の教育・研修
・精度管理の枠組みの整備
が重要となる。
なお、検査手技の標準化については、「乳房超音波診断ガイドライン」および「超音波による
乳癌検診の手引き～精度管理マニュアル～」において一定の基準が示されており、上記三団
体に加え、日本超音波医学会、日本乳腺甲状腺超音波医学会などにおいても、教育・研修お
よび精度管理の取り組みが進められている。今後、乳房構成の通知を進めるにあたっては、こ
れらの既存の枠組みを基盤としつつ、国および関係団体が連携し、全国的に均てん化された
実施体制を構築することが求められる。
6）乳房構成の通知の目的は、徒らに不安を喚起することではなく、受診者が自身の乳房の
特性を正しく理解し、適切に行動できるよう支援することである。そのためには、第一にブレス
ト・アウェアネスの啓発を重視すべきである。また、通知が受診者にどのように受け止められて