なかでも、中心的役割を果たす主体で見ると、薬剤師会が８件と一番多く、続いて医療機関及
び地域医療連携推進法人がそれぞれ２件、医師会及びその他がそれぞれ１件だった（和歌山県は
薬剤師会及びその他の主体が共に中心的役割を果たしていた。）。

１

医師会

（広島県）

８

薬剤師会

（茨城県、埼玉県、神奈川県（２件）
、石川県、長野県、和歌山県、沖縄県）

２

医療機関

（茨城県、愛知県）

地域医療連携推進

２

法人

（山形県、広島県）

１

その他

（和歌山県）

○策定に係る検討の場別
策定に係る検討の場については、新規に立ち上げたものが 12 件と一番多く、既存の協議会を活
用したものが５件（そのうち、策定時は後発医薬品使用促進協議会を活用したが導入時に新規に
立ち上げを予定しているものが１件）
、その他が１件であった。

12
新規立ち上げ

（山形県、茨城県（2 件）、埼玉県、神奈川県（２件）、大阪府（３件）、
広島県（２件）、沖縄県）

１

後発医薬品使用
促進協議会を活用

（石川県）

※導入時は新規立ち上げ予定

その他既存の

４

協議会を活用

（長野県、愛知県、兵庫県、和歌山県）

１

その他

（愛知県）

○対象となる医薬品の種類
都道府県がフォーミュラリの対象となる医薬品の種類を把握しているのは 17 件。
具体的にはプロトンポンプ阻害剤 12 件が最も多く、HMG-CoA 還元酵素阻害薬 11 件、アンギオ
テンシンⅡ受容体拮抗薬 9 件といった医薬品が多かった。

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