構築することが重要。
○

診療参加型臨床実習において、医師の監督下で医学生に医行為をさせるのに適した状況が巡ってく
るかは偶発的で、学生全員に同じ学習機会を保障することも臨床現場では不可能。シミュレーショ
ンセンターなどでのスキルの実習を組み込むことを推進すべき。

○

全ての科を細切れで回るよりは 1 つの科での実習期間を延ばすべき。多様でコモンな医療ニーズに
対応する地域の病院や診療所のほうが、医行為をさせる機会には恵まれているのではないか。地域
に一定期間身を置いて長期で臨床実習を行う LIC（Longitudinal Integrated Clerkship）という方
法もある。

○

診療参加型臨床実習が始まっていること、患者の協力が医学教育の中で欠かせないということを、
病院だけではなくて国からもしっかりメッセージを送っていくことが大事。

○

大学病院には急性期の病棟だけでなく、回復期の病棟や地域包括ケア病棟といった様々な病棟があ
る。現行の医学教育は急性期にかかる教育に偏っており、急性期以外を今後の医学教育の中でどの
ように盛り込んでいくか検討する必要があるのではないか。

○

「臨床実習指導医（仮）
」の称号付与だけではなく、金銭的なインセンティブも必要。

＜共用試験（OSCE）の公的化＞
○

認定評価者の確保・認定の要件の厳しさや外部評価者の在り方が大学にとって負担になっている。
大学では実習生を受け入れ、しっかりと教育しているにも関わらず、評価者の資格すら求める現状
の仕組みは、ただでさえ負担が大きい若手教員に対して課題がある。

○

公的化された OSCE は、今の日本の状況で実施出来るのか。医師でなくても OSCE の評価はできるは
ずであり、例えば、看護師が一定のトレーニングを受けることで対応するなど見直すことが必要。

【研究】
＜研究力の低下＞
○

医学分野の科学論文の現状をみれば、他分野に比べて健闘している。また、国立大学の法人化により
臨床も研究も活性化したと考えられる。他方で法人化以前から基礎医学を含めて日本全体が頭打ち
になっており、研究環境や運営方法等において、かなり根深い問題がある。我が国の医療機器や医薬
品における貿易収支は大幅な赤字となっている。

○

学部教育 6 年間、臨床研修 2 年間、その後、専門医研修をやらなければならず、大学院進学をどの
段階で選択できるのかというとかなり難しい。卒後に臨床に触れた後に研究に戻るキャリアパスが
消失している。大学における診療参加型臨床実習が進めば、臨床研修の在り方を考えるなど、研究者
のキャリアパスのどこかで時間を作ることを考える必要がある。全体としての制度設計を考えなけ
れば日本の研究力は向上しない。

○

卒後の医師がそれぞれのキャリアをデザインできるような環境を整備するとともに、人材の流動性
を確保することと多様なキャリアパスを用意することが必要。

○

研究力の向上のために、各学会における専門医の取得要件において、一定の研究活動を求めること
を検討してはどうか。

○ 大学や大学病院の常勤医師でないと研究を継続しづらい状況があるため、他の医療機関に派遣
されている間や、様々な理由で非常勤として勤務する場合などにおいても、研究活動を継続で
きるよう研究環境を整えることが、研究力の向上につながるのではないか。
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