![[感染症] コロナ以外の感染症、インフルに関心あり約6割 東京iCDC](https://www.wic-net.com/material/static/00014157/thum/0013.jpg)
[感染症] コロナ以外の感染症、インフルに関心あり約6割 東京iCDC (会員限定記事)
感染症対策の専門家で構成される東京iCDCが実施したアンケートによると、新型コロナ以外の感染症として、インフルエンザの流行情報に「関心がある」と回答した人の割合は、6つの感染症の中で最も高い60.3
感染症対策の専門家で構成される東京iCDCが実施したアンケートによると、新型コロナ以外の感染症として、インフルエンザの流行情報に「関心がある」と回答した人の割合は、6つの感染症の中で最も高い60.3
厚生労働省は3月29日、2024年第12週(3月18日-3月24日)「インフルエンザの発生状況」を公表した。全国の報告数は6万9,510人で前週から1万5,652人の減少、前年同期と比べ3万7,75
日本医療機能評価機構は3月21日、3月8日付けで行った病院機能評価の認定状況を公表した。今回認定されたのは58病院(新規9病院、更新49病院)。認定総数は、前回から4病院増加し2,035病院となった
厚生労働省は3月28日付けで、2024年度診療報酬改定に関する疑義解釈資料の「その1」を地方厚生(支)局、都道府県などに送付した。同疑義解釈は「医科診療報酬点数表関係」(参照)「看護職員処遇改善評価
政府は、2026年度の医学部定員を24年度の水準(9,403人)を上限にする方針を決めた。医学部の定員の上限は25年度まで9,420人とされているが、実態に合わせてこれを下げる。実効性を伴う医師偏在
地域や診療科での医師の偏在対策を話し合う「医師養成過程を通じた医師の偏在対策等に関する検討会」が27日開かれ、釜萢敏構成員(日本医師会常任理事)は「新たに医師になった人がどの診療科を選ぶかについて国
日本看護協会が准看護師の養成停止を盛り込んだ要望書を厚生労働省に出したのに対して、四病院団体協議会は27日の総合部会で、養成の停止に反対することで一致した。 日本医療法人協会の加納繁照会長は総合部会
日本医師会の釜萢敏常任理事は27日の定例記者会見で、麻しん含有ワクチンの予防接種について、各都道府県の医師会へ注意喚起を行ったと報告した。医療機関に対し、ワクチンの定期接種を優先したうえで、定期接種
厚生労働省が26日に公表した地域保健・健康増進事業報告の概況によると、2022年度末時点で保健所や市区町村の地域保健事業に関わる常勤保健師は2万8,560人となり、21年度末時点より581人増加した
医療広告への規制の見直しを議論する厚生労働省の分科会は25日、日本小児科学会の「小児科専門医」など16学会が認定する16の専門医資格の広告を2028年度末以降は原則認めない対応案を了承した。日本専門
他の医療機関に医師を派遣している384病院の26.0%が4月に始まる医師の時間外労働の上限規制への対応などの理由で「場合により派遣の中止や削減」を検討していることが、四病院団体協議会の調査で明らかに
日本病院会の相澤孝夫会長は26日の定例記者会見で、病院や診療所が地域でカバーする「かかりつけ医機能」という言葉が関係者の大きな誤解を生んでいるとして懸念を示した。 相澤氏は「かかりつけ医機能」につい