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[医療安全情報] 2009年に提供した医療安全情報を掲載 医療機能評価機構 (会員限定記事)
日本医療機能評価機構は3月16日に、医療安全情報No.40を公表した。今回は、2009年に提供した医療安全情報No.26~No.37のタイトル一覧を掲載し、今一度の確認を求めている(参照)。とくに、
日本医療機能評価機構は3月16日に、医療安全情報No.40を公表した。今回は、2009年に提供した医療安全情報No.26~No.37のタイトル一覧を掲載し、今一度の確認を求めている(参照)。とくに、
厚生労働省と経済産業省が3月15日に開催した、次世代医療機器評価指標検討会と医療機器開発ガイドライン評価検討委員会の合同検討会で配付された資料。この日は、各ワーキンググループ(WG)の検討状況報告を
厚生労働省が3月15日に発出した事務連絡で、医療機器保険適用希望書の記載例等に関するもの。事務連絡では、(1)医療機器保険適用希望書の決定区分A1・A2及び決定区分B(2)医療機器保険適用希望資料(
厚生労働省がこのほど開催した、平成21年度医薬分業指導者協議会で配付された資料。最近の薬事行政や、都道府県における医薬分業計画等策定事業などについての報告が行われた。 資料では、(1)調剤報酬の改
日本チェーンドラッグストア協会はこのほど、2009年度版アンケート結果「ドラッグストア市場はここまで来た!」を発表した。 アンケート結果からは、(1)全国のドラッグストア総店舗数は1万5971店舗
厚生労働省は3月11日に、平成20年薬事工業生産動態統計年報の概要を発表した。それによると、平成20年の医薬品国内生産額は前年比2.6%増の6兆6201億円、輸出額は同12.9%増の1626億円、輸
厚生労働省は3月1日に、耳朶穿刺時等の微量採血のための穿刺器具の取扱いについて、注意喚起を促す通知を出した。 穿刺針が耳朶を貫通し、耳朶を支えていた医療従事者の指を穿刺したという事例が複数報告され
厚生労働省がこのほど開催した、薬務関係主管課長会議で配付された資料。この会議は、医薬食品局が所管する平成22年度の薬務関係事業について、都道府県の主管課長に説明するもの。 資料では、(1)平成22
厚生労働省は2月19日に、「薬事法第23条の2第1項の規定により厚生労働大臣が基準を定めて指定する医療機器」の一部改正について、意見募集を開始した。 今回は、核医学装置ワークステーション等認証基準
総務省は2月19日に、消防機関においてAEDの不具合が疑われた事例に関する調査結果を公表した。この調査は、全国メディカルコントロール協議会連絡会が初めて、全国の消防機関に対し、AEDの不具合が疑われ
厚生労働省はこのほど、医薬品品質システムに関するガイドラインについて通知を出した。これは、優れた医薬品の国際的な研究開発の促進や、患者への迅速な提供を図るため、日米EU医薬品規制調和国際会議(ICH
日本医療機能評価機構は2月16日に、医療安全情報No.39を公表した。今回は、「持参薬の十分な確認」と題され、入院時に持参薬の確認が不十分であったため、患者の治療に影響が出た事例を報告している。