
HPVワクチンの接種状況の推移 2021-10-12更新 (会員限定記事)
子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)の積極的な接種勧奨の再開に向けた議論を審議会で始めた。厚労省では2013年から積極的な勧奨を差し控えているが、勧奨差し控え後、0%台で推移してきた同ワクチンの接
子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)の積極的な接種勧奨の再開に向けた議論を審議会で始めた。厚労省では2013年から積極的な勧奨を差し控えているが、勧奨差し控え後、0%台で推移してきた同ワクチンの接
厚生労働省は1日、子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)の積極的な接種勧奨の再開に向けた議論を審議会で始めた。同ワクチンについては接種後に全身の痛みなどの症状を訴える女性が相次ぎ、厚労省では201
厚生労働省などは、子宮頸がん検診を拡充するため、働く女性が受けやすいように休日や夜間での対応を促すことなどを盛り込んだ「不妊予防支援パッケージ」を公表した。また、子宮頸がん検診の精密検査の受診勧奨を
国立がん研究センター(国がん)は7日、子宮頸がんの母親が出産した際に、がん細胞が子どもに移行し、小児肺がんを発症した事例を公表した。こうしたがん細胞の移行は極めてまれだが、その治療には免疫チェックポ
国のがん対策推進協議会は、現行の第3期がん対策推進基本計画の中間評価の報告書を2021年度内に公表することを決めた。4期目の次期基本計画については、23年3月ごろの閣議決定を目指す(参照)。 中間評
国立がん研究センター(国がん)は29日「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」を更新し、HPV(ヒトパピローマウイルス)検査の単独法も推奨することを追記した(参照)。その方法での対象は30歳
厚生労働省は19日、疾病・障害認定審査会感染症・予防接種審査分科会の審議結果を公表した。BCGやPPSV(肺炎球菌)、インフルエンザ、子宮頸がん予防(HPV)などのワクチンを接種した14件について審
10月31日の中央社会保険医療協議会・医療技術評価分科会で、レジストリ(症例登録)への参加を要件として2018年度診療報酬改定で保険適用された「ロボット支援下内視鏡手術」について、日本肝胆膵外科学会
20-30歳代でがんに罹患した人の約8割が女性であることが、国立がん研究センター(国がん)などの集計結果で明らかになった。特に女性は25歳以降、がんにかかるケースが急増しており、国がんなどはその要因
厚生労働省は4月3日付けで、診療報酬に関する疑義解釈資料(その13)を地方厚生局などに事務連絡した。手術や検査の対象疾患や施設基準などを取り上げた。子宮頸がんに対する腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術の施設基
厚生労働省が3月13日に公表した「平成29年度(2017年度)地域保健・健康増進事業報告」によると、17年度末時点の全国の保健所・市区町村における人口10万人当たりの常勤保健師数は20.4人だったこ
国立国際医療研究センター(NCGM)は3月6日に、女性の健康セミナー「人生100年時代の女性の健康」を開催する。思春期から成熟期、更年期、老年期までの女性のライフコースに沿って、子宮頸がんや更年期障