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[健康] 電子化すべき母子保健情報にEPDSなどのアセスメント追加 厚労省案 (会員限定記事)
厚生労働省は、2日に開かれた「母子健康手帳、母子保健情報等に関する検討会」で、マイナポータルへの項目を追加する母子保健情報の案を示した。EPDS(エジンバラ産後うつ病自己評価票)などのアセスメントの
厚生労働省は、2日に開かれた「母子健康手帳、母子保健情報等に関する検討会」で、マイナポータルへの項目を追加する母子保健情報の案を示した。EPDS(エジンバラ産後うつ病自己評価票)などのアセスメントの
子宮頸がんを予防するHPVワクチンの定期接種について、厚生労働省は2022年4月に積極的な勧奨を再開することを都道府県などに通知した。必要な準備を整えた上で、基本的には同月から順次勧奨を行うよう求め
子宮頸がんを予防するHPVワクチンを巡り、厚生科学審議会の分科会は15日、定期接種の積極勧奨の差し控えによって接種の機会を逃した人へのキャッチアップ接種の在り方などの議論を開始した。その対象者につい
厚生労働省は1日、子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)の積極的な接種勧奨の再開に向けた議論を審議会で始めた。同ワクチンについては接種後に全身の痛みなどの症状を訴える女性が相次ぎ、厚労省では201
厚生労働省などは、子宮頸がん検診を拡充するため、働く女性が受けやすいように休日や夜間での対応を促すことなどを盛り込んだ「不妊予防支援パッケージ」を公表した。また、子宮頸がん検診の精密検査の受診勧奨を
国立がん研究センター(国がん)は7日、子宮頸がんの母親が出産した際に、がん細胞が子どもに移行し、小児肺がんを発症した事例を公表した。こうしたがん細胞の移行は極めてまれだが、その治療には免疫チェックポ
国のがん対策推進協議会は、現行の第3期がん対策推進基本計画の中間評価の報告書を2021年度内に公表することを決めた。4期目の次期基本計画については、23年3月ごろの閣議決定を目指す(参照)。 中間評
国立がん研究センター(国がん)は29日「有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン」を更新し、HPV(ヒトパピローマウイルス)検査の単独法も推奨することを追記した(参照)。その方法での対象は30歳
厚生労働省は19日、疾病・障害認定審査会感染症・予防接種審査分科会の審議結果を公表した。BCGやPPSV(肺炎球菌)、インフルエンザ、子宮頸がん予防(HPV)などのワクチンを接種した14件について審
10月31日の中央社会保険医療協議会・医療技術評価分科会で、レジストリ(症例登録)への参加を要件として2018年度診療報酬改定で保険適用された「ロボット支援下内視鏡手術」について、日本肝胆膵外科学会
20-30歳代でがんに罹患した人の約8割が女性であることが、国立がん研究センター(国がん)などの集計結果で明らかになった。特に女性は25歳以降、がんにかかるケースが急増しており、国がんなどはその要因