キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全5件中1 ~5件 表示

2016年06月16日(木)

[通知] 内用薬238品目・注射薬15品目・外用薬18品目を薬価収載 厚労省

使用薬剤の薬価(薬価基準)の一部改正等について(6/16付 通知)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ: 医薬品・医療機器
 厚生労働省は6月16日付で、「使用薬剤の薬価(薬価基準)の一部改正等」に関する通知を発出した。薬価基準と掲示事項等告示が、2016年厚労省告示第252号、第253号で改正されたことによるもの。 医薬品医療機器等法の規定にもとづき製造販売承認され、薬価基準の別表に収載された医薬品は、内用薬238品目、注射薬15品目、外用薬18品目(p6~p27参照)。これにより、別表に収載されている全医薬品の品目数は、内用薬9,859、注射・・・

続きを読む

2016年06月16日(木)

[救急医療] 「救急患者の受入体制の充実」事業内容の見直し図る 厚労省

厚生労働省行政事業レビュー(公開プロセス)(6/16)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 大臣官房 会計課   カテゴリ: 医療制度改革 調査・統計
 厚生労働省は6月16日、行政事業レビュー(公開プロセス)を開催し、「救急患者の受入体制の充実」に関して、外部有識者らによる評価を実施した。 救急出動と搬送人員は直近15年間でいずれも増加傾向にあり、特に高齢者の割合が高くなっている。また、救急搬送件数の増加に伴い、特に大都市部では医療機関への受け入れに時間を要するケースも発生している。 厚労省は、対策として、(1)救急患者受入実態調査事業(2010年度創設・・・

続きを読む

2016年06月16日(木)

注目の記事 [先進医療] 気管支鏡下肺マーキング法を再評価で「適」 技術審査部会

先進医療技術審査部会(第43回 6/16)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 医政局 研究開発振興課   カテゴリ: 医学・薬学 医薬品・医療機器 医療提供体制
 厚生労働省は6月16日、「先進医療技術審査部会」を開催し、(1)継続審議の評価を受けた技術の再評価、(2)先進医療Bとして申請されていた新規申請技術に対する検討・評価―などを実施した。 (1)では、4月14日の先進医療技術審査部会で継続審議の評価を受けていた「微小肺病変に対する切除支援気管支鏡下肺マーキング法」(先進医療Bとして申請)を「適」と判断した。東京大学医学部附属病院が申請した技術で、基準を満たした・・・

続きを読む

2016年06月16日(木)

[がん対策] がん情報サービスで専門看護師数の表示を提案 がん診療検討会

がん診療提供体制のあり方に関する検討会(第6回 6/16)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 健康局 がん・疾病対策課   カテゴリ: 医療制度改革 医療提供体制
 厚生労働省は6月16日、「がん診療提供のあり方に関する検討会」を開催し、「前回の議論」と「がんの放射線治療」などに関して議論した。 前回会議では、国立がん研究センターがん対策情報センターが運営するホームページ「がん情報サービス」について、がん患者・家族・医療従事者が必要とする情報にたどり着けないという指摘があった。そのため、診療実績や医療従事者の配置など、患者・家族が必要とする情報を簡単に検索でき・・・

続きを読む

2016年06月16日(木)

[医療法人] 社団医療法人、持分ありが78.8%、持分なしが21.2% 厚労省

医療法人数の推移について(H28.3.31) (6/16)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 医政局 指導課   カテゴリ: 医療提供体制
 厚生労働省は6月16日、種類別等の「医療法人数の年次推移」を発表した。 2016年3月31日現在の医療法人数(総数)は前年に比べ1,092法人増加して、5万1,958法人だった。1970年以降は一貫して増加傾向。 内訳を見ると、社団医療法人が5万1,577法人で最多。このうち、「持分なし」は10,976法人で、前年に比べて1,523法人増加していた。「持分なし」と「持分あり」の比率(構成比)は、「持分あり」が78.7%、「持分なし」が21.3%・・・

続きを読む

全5件中1 ~5件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ