キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全5件中1 ~5件 表示

2014年08月28日(木)

[健康] 生活習慣病と病気・認知症予防を解説、健康長寿いきいき講座

平成26年度第2回 健康長寿いきいき講座「生活習慣病と健康長寿~寝たきりと認知症を防ぐために~」(8/28)《東京都健康長寿医療センター》
発信元:東京都健康長寿医療センター 経営企画局 事業推進課   カテゴリ: 保健・健康
 東京都健康長寿医療センターは9月30日に、平成26年度第2回 健康長寿いきいき講座「生活習慣病と健康長寿~寝たきりと認知症を防ぐために~」を開催する。8月28日に公表した。 健康を左右するものには、遺伝的要因、外部環境要因のほかに生活習慣要因が挙げられる。なかでも、偏食、運動不足、喫煙、ストレスなど日常の生活習慣(ライフスタイル)が深く関与しているのが、高血圧・糖尿病などの生活習慣病である。これらを放置す・・・

続きを読む

2014年08月28日(木)

[後期高齢者] 平成26年5月現在の後期高齢者医療制度加入者は1545万人

後期高齢者医療毎月事業状況報告(事業月報)平成26年5月(8/28)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 保険局 調査課   カテゴリ: 高齢者 調査・統計
 厚生労働省は8月28日に、平成26年5月現在の後期高齢者医療毎月事業月報を公表した。これは、後期高齢者医療制度の運営状況について、加入者数を5歳刻みで集計し、毎月報告しているもの。 事業月報によると、26年5月の後期高齢者医療制度の加入者数は、全国で1545万9127人(対前年同月比1.7%増)。65歳以上75歳未満の障害認定者数は36万7439人となっている。100歳以上の被保険者数は5万6469人であった(p1~p2参照)。 また・・・

続きを読む

2014年08月28日(木)

注目の記事 [医学部] 東北地方における医学部新設に必要な4条件を提示 日医

文部科学省「東北地方における医学部設置に係る構想」の選定について(8/28)《日本医師会》
発信元:日本医師会   カテゴリ: 教育機関 医療提供体制
 日本医師会は8月28日に、「文部科学省『東北地方における医学部設置に係る構想』の選定」に関する、横倉会長名の談話を発表した。 同日に文科省の「東北地方における医学部設置に係る構想審査会」において、東北医科薬科大学(応募主体:学校法人東北薬科大学)が選定され(p1参照)、震災復興にともなう特例として、東北地方での医学部新設に向けて前進したことを受けたもので、新設に必要な条件をあげている・・・

続きを読む

2014年08月28日(木)

注目の記事 [医学部] 東北地方の医学部新設構想で東北薬科大学が選定される

東北地方における医学部設置に係る構想審査会 構想審査結果(8/28)《文部科学省》
発信元:文部科学省 高等教育局 医学教育課   カテゴリ: 教育機関 医療提供体制
 文部科学省は8月28日に、「東北地方における医学部設置に係る構想審査会」において、東北医科薬科大学(応募主体:学校法人東北薬科大学)の構想を選定した。 候補となった3つの構想(提案内容)から選ばれたもの。この審査会は、「東北地方における医学部設置認可に関する基本方針」(平成25年12月17日復興庁・文部科学省・厚生労働省決定)に基づき、震災からの復興などの要請をふまえ、特例として東北地方に1校、医学部の新・・・

続きを読む

2014年08月28日(木)

[医療改革] 財政健全化、32年度目標達成できないとの試算踏まえた検討開始

財政制度等審議会 財政制度分科会(8/28)《財務省》
発信元:財務省 主計局   カテゴリ: 医療制度改革 予算・人事等
 財務省は8月28日に、財政制度等審議会の「財政制度分科会」を開催した。 年末に取りまとめられる「平成27年度予算の編成等に関する建議」(財務省が平成27年度予算案を策定する際のよりどころとなる具体的方針)に向けた議論が早くも始まっている。 この日は、財務省当局から(1)内閣府による「中長期試算」(平成26年7月25日)(p2~p10参照)(p20~p30参照)(2)平成27年度予算の概算要求に当たっての基本的な方針<・・・

続きを読む

全5件中1 ~5件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ