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2024年03月28日(木)

注目の記事 [健康] 学校教育を受けた期間と死亡率に関連傾向 国立がん研究センター

国勢調査と人口動態統計の個票データリンケージにより日本人の教育歴ごとの死因別死亡率を初めて推計(3/28)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター   カテゴリ: 保健・健康
 学校教育を受けた期間(教育歴)と死亡率が関連する傾向にあることが、国立がん研究センター(国がん)の研究結果で分かった。例えば、脳血管疾患の死亡率は大卒よりも高卒の人が、女性の乳がんは大卒の人のほうが、それぞれ高い。国がんは「教育歴が死亡率に関わる生活習慣や健康行動などを反映する代替指標となっている可能性が考えられる」と解釈を述べている<doc14154page5>。 国がんは、国勢調査と人口動態調査の匿・・・

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2023年03月14日(火)

[がん対策] アルコール代謝しにくい人、飲酒で難治性胃がんリスク 国がん

プレスリリース(2022年度)世界最大の胃がんゲノム解析により日本人胃がんの治療標的を同定(3/14)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター 国立大学法人東京大学医科学研究所   カテゴリ: 医療提供体制 医学・薬学 調査・統計
 国立がん研究センター(国がん)と東京大学医科学研究所は14日、アルコールを代謝しにくい体質の人が飲酒をすると難治性の「びまん型胃がん」の発症リスクが高まる可能性があることを研究チームがゲノム解析で明らかにしたと発表した。びまん型胃がんと飲酒との関連を遺伝子情報の解析で示したのは初めて。新たな治療法の開発や予後の改善に貢献することが期待されるとしている<doc8361page1>。 国がんなどによると、同セ・・・

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2021年11月26日(金)

[がん対策] 院内がん登録実施病院から約104万例のデータを集計 国がん

院内がん登録2020年全国集計報告書公表(11/26)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター   カテゴリ: 医療提供体制 調査・統計
 国立がん研究センターは26日、国が指定する「がん診療連携拠点病院等」を含んだ院内がん登録実施病院の合計863施設から104万379例のデータを集計し「院内がん登録2020年全国集計報告書」として公表した(p1参照)。 集計対象でデータを提供したのは、▽がん診療連携拠点病院等/450施設▽小児がん拠点病院/6施設▽都道府県推薦病院/349施設▽任意でデータを提出した病院/58施設-の計863施設。集計対象例は、20年1月1日-12・・・

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2021年11月10日(水)

[がん対策] がん5年相対生存率68.9%、10年相対生存率58.9% 国がん公表

全がん協加盟がん専門診療施設の5年生存率、10年生存率データ更新(11/10)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター   カテゴリ: 医療提供体制 調査・統計
 国立研究開発法人国立がん研究センターは10日、「施設をベースとしたがん登録情報の収集から活用・情報発信までの効果と効率の最大化モデル構築のための研究」研究班が集計した、がんの部位別5年生存率、10年生存率を公表した。公表結果によると、全部位の5年相対生存率は68.9%(前回、2010年-12年症例:68.6%)、10年相対生存率は58.9%(前回、04-07年症例:58.3%)だった(p1参照)。 集計に協力したのは、全国がん・・・

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2021年09月01日(水)

注目の記事 [がん対策] 国がん、がん対策研究所を1日に開設 2つのセンターを統合

国立がん研究センターに「がん対策研究所」を開設(9/1)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター   カテゴリ: 医療提供体制
 国立がん研究センター(国がん)は1日、「がん対策研究所」を開設した。既存の2つの部署を統合し、研究・事業の遂行機能の向上や効率化を図るのが目的で、高度化と多様化が求められるがん対策を進める(p1参照)。 同研究所は、国がんの公衆衛生や社会医学の研究を担ってきた「社会と健康研究センター」と、がん情報の提供や対策支援を行ってきた「がん対策情報センター」を統合した新たな組織。両センターの疫学や行動科学・・・

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2021年06月02日(水)

注目の記事 [感染症] 新型コロナの抗体保有量、がん患者は減少 国がんなどが調査

がん患者さんの新型コロナウイルス抗体の保有状況とがん治療と抗体量の関連について(6/2)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター   カテゴリ: 保健・健康 新型コロナウイルス
 新型コロナウイルスの抗体を保有するがんの患者の割合は健康な人と差がないものの、がんの患者では保有量が少ないことが、国立がん研究センター(国がん)などの共同調査で分かった(p1参照)。国がんでは、抗がん剤などの薬物療法が抗体量に影響を与える可能性を指摘する一方、新型コロナワクチンの積極的な接種を呼び掛けている。 調査は、がん患者による新型コロナの罹患状況とリスクを評価するため、臨床検査機器メーカ・・・

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2021年04月27日(火)

[がん対策] 卵巣がんの診断・治療例、ステージIが半数弱 国がん

がん診療連携拠点病院等院内がん登録(4/27)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター   カテゴリ: 医療提供体制
 国立がん研究センター(国がん)は27日、2019年に卵巣がんと診断され、初回の治療を開始した人の平均年齢が59.7歳で、進行の程度を示す病期別ではI期が全体の半数弱を占めているとの集計結果を公表した(p197参照)。 国がんでは、全国のがん診療連携拠点病院など849施設の院内がん登録を基に、約110万症例を調べた(p15参照)。新たに追加された卵巣がん(約1万2,000例)について、19年1月から12月末までに診断や治療・・・

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2021年04月27日(火)

[がん対策] がん10年相対生存率59.4%、院内がん登録で初の集計 国がん

がん診療連携拠点病院等 院内がん登録生存率集計結果閲覧システム初公開 2007・08年10年生存率(初)、2012・2012-13年5年生存率、2014・2015年3年生存率集計公表(4/27)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター   カテゴリ: 医療提供体制
 国立がん研究センター(国がん)は27日、2008年のがん診療連携拠点病院などの院内がん登録の集計で、全てのがんの10年相対生存率が59.4%だったと発表した。院内がん登録を用いた10年相対生存率の算出は初めて。事前に開かれた説明会で、国がんの若尾文彦氏(がん対策情報センター長)は、免疫チェックポイント阻害薬などの新しい治療法の開発により、今後は生存率の大きな改善が期待できると指摘した(p6参照)。 08年の集・・・

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2021年01月07日(木)

[がん対策] 母親の子宮頸がん、子どもに移行し肺がんに 国がんが事例公表

母親の子宮頸がんが子どもに移行する現象を発見(1/7)《国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター ほか   カテゴリ: 医学・薬学
 国立がん研究センター(国がん)は7日、子宮頸がんの母親が出産した際に、がん細胞が子どもに移行し、小児肺がんを発症した事例を公表した。こうしたがん細胞の移行は極めてまれだが、その治療には免疫チェックポイント阻害薬が有効となる可能性があると指摘している。 国がんなどの研究チームは、肺がんの男児2人と、子宮頸がんを発症していたそれぞれの母親のがん細胞について遺伝子解析を実施。正常な組織と比較したところ、・・・

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2018年02月28日(水)

[がん対策] 最新の5年、10年相対生存率データを一般公開 がん研究センター

全がん協加盟がん専門診療施設の診断治療症例について 5年生存率、10年生存率データ更新 グラフを描画する生存率解析システムKapWebなどにて公開(2/28)《国立研究開発法人国立がん研究センター》
発信元:国立研究開発法人国立がん研究センター   カテゴリ: 調査・統計 保健・健康
 国立がん研究センターの研究班は2月28日、全国がんセンター協議会(全がん協)の加盟施設におけるがんの診断治療例について、部位別の5年相対生存率と10年相対生存率を集計し、全がん協のホームページ上で一般公開した。日本でこの規模のがんの10年相対生存率を集計するのは2017年に続いて3回目。全部位・全臨床病期の5年相対生存率は67.6%となり、1997年の62.0%から徐々に改善している傾向がみられた。研究班は、「化学療法、・・・

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2018年02月26日(月)

[がん対策] JCHOと国立がん研究センター中央病院が医療・教育等で協定締結

独立行政法人地域医療機能推進機構と国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院との包括連携に関する協定を締結しました。(2/26)《地域医療機能推進機構》
発信元:独立行政法人地域医療機能推進機構 国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院   カテゴリ: 医療提供体制
 独立行政法人地域医療機能推進機構(JCHO)と国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院(NCCH)は2月26日、医療・教育・研究などについて連携・交流を推進する包括協定を締結した(p1参照)。 協定は、NCCHでの治療終了後に、全国に病院や訪問看護ステーションを持つJCHOが在宅医療やリハビリテーションなどを提供することで、がん患者が治療を続けながら地元で暮らせる体制を構築する。これに加え、研修や人事交流な・・・

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