キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全5件中1 ~5件 表示

2010年02月17日(水)

注目の記事 [臨床研修] 激変緩和措置への対応や臨床研修病院群形成促進を議論

医道審議会 医師分科会 医師臨床研修部会(2/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省 医政局 医事課   カテゴリ: 医療提供体制
 厚生労働省が2月17日に開催した、医道審議会医師分科会の医師臨床研修部会で配付された資料。この日は、平成23年度の臨床研修における対応等について協議された。
 資料では、当面の取扱い(激変緩和措置)への対応として、(1)基幹型臨床研修病院の指定 (2)小児科・産科プログラムの作成(3)病院の募集定員(4)都道府県別の募集定員の上限―の各項目があげられた(p3~p5参照)。また地域における臨床研修病院群の形成促・・・

続きを読む

2010年02月17日(水)

[所信表明] 診療報酬改定や平成22年度予算案などを説明  長妻厚労相

第174回国会 衆議院厚生労働委員会 厚生労働大臣所信表明(2/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省   カテゴリ: 医療制度改革
 長妻厚生労働大臣が2月17日に、衆議院厚生労働委員会で述べた所信表明と平成22年度厚労省関係予算案の概要。
 医療関係について見てみると、10年ぶりのプラス改定となった診療報酬について改定のポイントを概説するとともに、後期高齢者医療制度の見直しや医学部定員増を説明(p11~p14参照)。平成22年度予算案に関しても、緊急経済対策や医療サービスの充実など、主要事項を解説している。
 資料として、平成22年度厚労省・・・

続きを読む

2010年02月17日(水)

注目の記事 [看護] 今後の看護教員のあり方、教育機関や国等が協力して推進を

今後の看護教員のあり方に関する検討会報告書(2/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省 医政局 看護課   カテゴリ: 教育機関
 厚生労働省は2月17日に、「今後の看護教員のあり方に関する検討会」の報告書を公表した。看護教員の資質・能力の維持・向上に向けた現状と課題を把握し、看護教員の養成と継続教育の推進、看護実践能力の維持・向上について整理している。
 報告書は、(1)看護教員の資質・能力(2)看護師等養成所における看護教員養成のあり方(3)看護教員の継続教育(4)学生等の看護実践能力の向上を図るための教育体制―から構成されてお・・・

続きを読む

2010年02月17日(水)

[インフル] 先週より大幅に減少も、累計の昨年同期比では施設数で9倍

インフルエンザ様疾患発生報告(第16報)(2/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省 健康局 結核感染症課   カテゴリ: 保健・健康
 厚生労働省は2月17日に、インフルエンザ様疾患発生報告(第16報)を公表した。この報告は2月7日から2月13日までの1週間に、保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校でインフルエンザによる休校、学年・学級閉鎖があった施設数や患者数を都道府県別に計上したもの。
 全国の患者数は5831人で、累計が164万167人となった。この1週間の休校は22校、学年閉鎖は166校、学級閉鎖は438校、インフルエンザによる措置をとった施設は合・・・

続きを読む

2010年02月17日(水)

[新型インフル] 入院患者71名、終息傾向が顕著

新型インフルエンザ患者数(国内発生)について(2/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省 健康局 結核感染症課   カテゴリ: 新型インフル
 厚生労働省は2月17日に、同日時点の新型インフルエンザの国内での患者数を公表した。
 資料によると、2月10日~2月16日に入院した新型インフルエンザ患者は71人、累計では1万7360人となった。入院患者の内訳は、1~4歳が14人、5~9歳が19人、などとなっている(p2参照)
 2月16日時点の死亡者数は累計で193人で、この週の死亡者は1人であった。うち基礎疾患を有する患者は136人だった(p5参照)
 資料では(1)ク・・・

続きを読む

全5件中1 ~5件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ